ベビー用品の対象年齢引き上げ。海外と同じ仕様に変更

ベビーカー対象年齢を引き上げベビー用品の対象年齢を海外と日本を比べると、日本より海外の方が使用期間の目安が長いことに驚きました。

日本のメーカーが海外用品と同様に対象年齢を引き上げたところ売り上げが大きく伸びたようです。

対象年齢引き上げたら、売れた!

国内のベビーカーの使用年齢は、安全面としつけの面から2歳までと明記されているのが一般的で、自分の足で歩けるようになったら、脚力をつけるためにもなるべく自力で歩かせる考え方が、従来の考え方でした。

しかしそれが数年前から、海外の大型ベビーカーが日本で販売されるようになった頃から徐々に状況が変わりました。

その1社の英国マクラーレン社製品は4歳の誕生日までとした長い使用期間が人気を呼び、販売台数は今や、7年前の日本市場に参入し、当時の80倍に国内シェアの約10%を占めるまでに成長しました。

それに合わせて、国内ベビーカーのアップリカが、2008年2月に一部店舗で対象年齢を「4歳頃まで」に引き上げた新商品を発売、7月から全国販売すると、予想以上の売れ行きとなりました。

おむつの取れる時期が遅くなってきた

おむつがはずれる年齢も年々上がっている中、ユニ・チャームは、ベビー用おむつに従来のビッグサイズより5キロ前後アップして、25キロまでを対象とした商品を2009年3月に業界で初めて販売。

25キロは約小学2年生の平均体重。担当者は「ひと昔前は、3歳くらいまでにおむつがはずれるようトレーニングが必要がありました。今は『強制して子どもにストレスをかけてまで、はずそうとするのは良くない』といった意見が多く、おむつがはずれる時期がまちまちなので、対象年齢の幅を広げた」との説明でした。

お茶の水女子大学子ども発達教育研究センターの榊原洋一教授は「大人が自分の都合で快適な生活を追求する余り、育児の負担を少しでも減らそうと、子どもが成長しても長く使えるベビー用品を望んでいるのでは」と分析。

その上で、「だからといって、子どもの体力が低下したり、自立が遅れたりするという証明ははっきりとなされておらず、『いけない』とまでは言えない」とのことです。