デパ地下惣菜やベーカリー、街角パン屋に赤信号。食品表示義務の謎
大手だけの食品表示義務で大丈夫？
食品表示法の表示義務範囲
2015年4月に施工された食品表示法は、大手パンメーカー（山崎パンなど）やコンビニ（セブンイレブンなど）の「容器に保存された商品だけが対象」になっています。
大手食品会社、当然多くの消費者に食品を提供しているため、影響力があることは理解できます。そのため十分なケアが必要なことは理解できます。しかし、それい以外の中小規模の食品会社は、この法律の対象になっていません。
例えば、デパートの総菜コーナーやベーカリー、どこの街の駅前にあるパン屋などです。
安全が確かなのは容器包装食品
ある雑誌の特集では、「食品表示法が適用されている食品が安全」という見出しがありました。その中には「焼きたてパンより包装パンを選べ」「デパ地下惣菜よりはコンビニ惣菜」が安心できるという内容でした。
食品表示法が施工されて以降は、スーパーやコンビニの容器包装された弁当や惣菜、菓子などは、使用されている原材料と添加物はすべて表示しなければならなくなりました。ほかにもアレルギー物質や消費期限か賞味期限、製造者の住所・氏名などを表示しなければなりません。
確かにデパ地下食品、街角パン屋の商品には、中に何が入っているか表示する義務がないため、何が入っているかわかりません。冷静になってみると、どちらを買うか考えてみると、包装されている法律で縛られている商品の方が安全だなと思ってしまいます。
また一部の容器包装商品は、カロリーなどの栄養成分が表示されているものもあります。ほとんどの街角のパン屋では、カロリーや塩分などの栄養素の表示がありませんし、どんな食品添加物がはいっているかもわかりません。トランス脂肪酸が含まれているものもあるでしょう。
さらにデパ地下などの食品売り場では、容器包装された商品に比べて衛生面の不安が大きそうです。容器包装された商品は、工場などで衛生面に気を使いながら作られているかもしれませんが、店頭スタッフはマスクをしていなかったりします。
食品表示法の改正
私は近い将来、食品表示法の適応範囲が広がると考えています。日本人全員が、現状の食品表示法を知った後、次に手に取る商品が変わってくると思うからです。
食品添加物は何が危険で、何が安全と騒がれているこの時代ですが、そもそも何が入っているかわからないものが販売されているって不思議じゃないですか。
あなたは食品表示法についてどう思いますか。そして、次に手に取るパンはどこのパンですか。